| No | 00090 |
| 和題（和訳） | ランダム化試験から全国実装へ：英国のアルコール・薬物依存症治療サービスにおける個別就職支援プログラムの就労アウトカム |
| 文献情報 | Shaw C, Oppilamany N, Anders P, Stannard J, Knight E, Baxter A, Marsden J: From randomised trial to national implementation: employment outcomes from individual placement and support in English alcohol and drug treatment services. International Journal of Public Health 71:1609141, 2026. |
| DOI | 10.3389/ijph.2026.1609141 |
| URL | https://doi.org/10.3389/ijph.2026.1609141 |
| 無料での 文献入手 |
可能 |
抄録（和訳）
【目的】
終了したランダム化比較試験（IPS-AD: Individual Placement and Support – Alcohol and Drug Dependence）で報告された雇用アウトカムと、英国におけるIPSサービスの全国展開中に観察されたアウトカムとを比較し、改善したアウトカムに関連する要因を特定すること。
【方法】
本研究は、IPS-AD研究の介入群（n = 843）とIPS拡大事業の参加者群（n = 3,182）の2つのコホートを対象に、5つの就労アウトカム（就労率、就労達成までの期間、就労期間（単一の雇用における最長期間）、総就労期間、および13週間以上連続して就労した状態と定義される就労維持率）について行った二次的な比較解析であった。
【結果】
IPS-ADコホートと比較して、IPS拡大事業群では、就業率が高く（52％ vs 30％, p<0.001）、就業までの期間が短く（143日 vs 180日, p<0.001）、就業期間が長く（254日 vs 110日, p<0.001）、総就業時間が長く （300日 vs 133日, p<0.001）；およびより高い就業維持率（76％ vs 42％, p<0.001）が認められた。
【結論】
IPS拡大事業群のアウトカムは、IPS-AD研究で観察されたものよりも一貫して良好であった。アウトカムの改善に寄与した可能性のある要因としては、実施および提供体制の強化、適格基準の拡大、ならびに好ましい環境的・経済的条件が挙げられる。
