どんな人がIPS援助付き雇用プログラムの対象者なのか

IPS は、働くことを希望するすべてのクライアントに就労の機会を創設させることを目標としています。そして、重い障害を持つ人、薬物使用障害を合併する人、就労経験の乏しい人、法的問題を抱える人などの排除もしてはならないとしています。ここでの資格要件基準とは、

  1. 精神保健機関における地域支援プログラムサービスの対象となる重い精神障害(精神病性の障害、気分障害、重度人格障害)をもつ人で、
  2. 一般雇用に興味を示す人、

です。

ただし、現実的には、薬物使用障害をもつ人や暴力の既往歴をもつ人や就労への準備が整っていないと思われる人を排除することもあるとしています。また、IPSは地域で生活している人を前提としているため、入院・入所中の人にどのようにIPSプログラムを提供していくかについても課題となるかもしれません。

いったん対象者から申し出があれば、ESは何回か面談を行いながら相互理解と協力のためのとの関係作りや情報を行うことになります。ESは話を傾聴するとともに、必要に応じて同意を得たうえで自宅を訪問したり、家族や知人・サポーターから話しを聞くこともあります。


← 前へ

次へ →


コンテンツ作成:公益財団法人 住吉偕成会 住吉病院/院長 中谷真樹